デル、Z世代のテクノロジーと就職に対するグローバルな意識調査結果を発表

日本のZ世代は教育を通じた就職に対する準備、職場で求められるテクノロジー スキルを不安視していることが判明

*2018年11月8日に発表されたグローバル リリースの抄訳版です。

デルは、デル テクノロジーズが委託したZ世代（1990年代半ばから2000年代の初めに生まれた世代）のテクノロジーと将来の仕事に関するグローバルな意識調査( https://www.delltechnologies.com/en-us/perspectives/gen-z.htm )の結果を発表しました。

調査結果のハイライト
調査の結果から、まもなく労働力人口に加わるZ世代はテクノロジー ファーストの考え方を持ち、テクノロジーと、テクノロジーが働き方や生活を変革する可能性を深く理解し、企業をさらにデジタル時代へと向かわせる推進力となり得ることがわかりました。一方で、Z世代の就職は職場における5つの世代間のギャップを拡大させる可能性があります。

本調査は、世界17か国、12,000人以上の16～23歳の高校生と大学生を対象に2018年8月から9月にかけて実施され、日本における回答者は718人でした。主な回答結果は次のとおりです。
・98%（日本：92%）は正規教育の一部としてテクノロジーを利用した経験を持つ
・91%（日本：78%）は類似した条件の就職機会を選択する際に職場が提供するテクノロジーを重視
・80%（日本：60%）は最先端テクノロジーを活用できる業務への就職を希望 ― そのうち38%（日本：31%）がIT管理部門、39%（日本：24%）がサイバー セキュリティー分野、46%（日本：31%）が技術研究開発職に関心を持つ
・80%（日本：60%）はテクノロジーと自動化がデータに基づく意思決定などにおける偏見を排除し、より公平な就職環境を生み出すと考えている

回答者の大部分にあたる89%は、人間とマシンによるパートナーシップの時代を迎えていることを認めています。そのうち、51%（日本：33%）は人間とマシンがチームとして統合、連携すると考え、38%（日本：47%）はマシンを必要とする時に使用するツールとして考えています。

日本のZ世代はテクノロジー スキルよりソフト スキルに自信
多くのZ世代はテクノロジーの扱いについて自信を持っていますが、企業に求められるソフト スキルと経験については不安を感じています。日本の学生は唯一テクノロジー スキルよりソフト スキルに自信を持っていることが分かりました。回答者の73%（日本：28%）は自分のテクノロジー リテラシーが高い、または極めて高いと評価し、68%（日本：49%）は平均以上のコーディング スキルを持っていると回答しています。また、77%（日本：40%）はテクノロジーに対する習熟度が低い年上の同僚のメンターになりたいと回答しています。しかし、94%（日本：91%）とほぼ全員が将来の就職に対して何らかの懸念を持っています。
・57%（日本：26%）のみが、教育を通じて就職の準備が良好に、または極めて良好に整ったと回答
・52%は、職場で求められるテクノロジー スキルに自信を持っているが、それ以外のスキルについてはその限りではないと回答。日本は、対象国のうち唯一テクノロジー スキル（23%）よりソフト スキルに自信があると回答（36%）。

世代間ギャップをもたらす可能性
一方、高度な専門性を求められる職に就く従業員は、デジタル ネイティブに追い越され、リーダーとしての地位の多くが彼らに奪われることを懸念しています。また、デル  テクノロジーズが以前に実施した調査によると、ビジネス リーダーの87%は、企業が世代に関係なく従業員に機会を均等に与えるようになることを恐れています 。(＊1)

最大で5つの世代の従業員が共存する企業では、デジタル ファースト文化の醸成を後押しするための共通点を従業員が見出せるよう支援する必要があります。補完的なスキルを持った部門間横断チームは、知識交換の促進や新たな問題解決アプローチの発見に役立ちます。インターンシップ、ジョブ ローテーション プログラムといった早期キャリア開発の機会は、若い世代の専門職従事者が実務を通じて経験を積み、ソフト スキルを身に付けることにつながります。また、Z世代によるメンター プログラムによって、Z世代を先頭に企業全体のテクノロジーにおける競争力を強化することができます。

Z世代の人間的な側面
Z世代は生まれながらにして電子デバイスに触れ、ソーシャルメディアとともに育ってきましたが、彼らはより人間的な対話を職場に求めています。
・同僚とのコミュニケーションで望ましい方法は、43%が直接的な対話、21%が電話であり、メッセージング アプリ（17％）とショート メッセージ（19％）は最下位（日本では、直接的な対話33％、ショートメッセージ19％、メッセージング アプリ17%、電話 16％、メール 15%）
・75%（日本：88%）はオンラインではなく、同僚などから仕事を直接学びたいと回答
・82%（日本：61%）はソーシャルメディアが職場で有用なツールになり得ると回答
・通勤と在宅勤務の比較では、半数以上の53%（日本：41%）が通勤を望み、58%（日本：41%）は単独ではなくチームとともに働くことを希望

Lopez Researchのテクノロジー業界アナリスト兼戦略アドバイザーであるマリベル ロペス（Maribel Lopez）氏は、次のように述べています。「今の若いプロフェッショナルたちは、コラボレーションを多用する教育環境で育ってきており、職場にもそれと同じものを求めています。今日の先進的な職場においては常に直接対面によるコミュニケーションが可能ということはありませんが、没入型テクノロジーを利用すれば、あらゆるタイプの従業員が物理的な世界と仮想的な世界の両方でコラボレーションを行う事ができます。結論として、すべての世代に対応した職場を作り出すことができる企業が、人間とマシンによるパートナーシップの時代において成功するでしょう。人間とマシンが統合して強化された労働力は、企業が変革を果たしてデジタルの未来における成功に貢献することでしょう」

(＊1)「Realizing 2030( https://www.delltechnologies.com/en-us/perspectives/realizing-2030.htm )（2030年の実現）」、Dell Technologies、2018年1月

参考資料
・特設サイト「Gen Z: The future has arrived（Z世代：未来が来た）( C:¥Users¥Yoshinori_okada¥AppData¥Local¥Microsoft¥Windows¥INetCache¥Content.Outlook¥7H054AOI¥DellTechnologies.com¥GenZ )」（英語）
・ブログ：「Perspectives （今後の展望）( https://www.delltechnologies.com/en-us/perspectives/four-things-to-expect-as-gen-z-descends-on-the-workplace/ )」（英語）
・デル  テクノロジーズの最新情報については、Twitter( https://twitter.com/dellemcjapan )、Facebook( https://www.facebook.com/DellEMCJapan/?brand_redir=124161897646081 )をご覧ください。

本調査について
この調査は、デル テクノロジーズの委託により、独立系調査会社のDimensional Researchが2018年8月から9月にかけて実施しました。本調査はオンラインで実施され、世界17か国の16～23歳の高校生と大学生12,000人以上の個人が対象となりました。日本では、16歳から23歳の学生718人を対象に本調査を実施しました。また、今後数年内に労働力人口に加わるZ世代の生徒・学生のテクノロジーと職場に対する現在の姿勢と考え方に関する正確なデータを収集した最大の調査の1つです。

###

■Dimensional Researchについて
Dimensional Researchは、テクノロジー企業が顧客をより成功へ導く上で役立つ実践的な市場リサーチを提供しています。リサーチャーは、現在のビジネスで使用されているアプリケーション、デバイス、インフラストラクチャーの専門家です。また、各社のビジネス関係者のニーズを満たすためにITおよびテクノロジー企業がどのように運営されているかを理解し、クライアントと連携してリスク削減、顧客満足度の向上、ビジネスの成長のための実用的な情報を提供します。詳しくは、dimensionalresearch.com( http://cts.businesswire.com/ct/CT?id=smartlink&url=http%3A%2F%2Fwww.dimensionalresearch.com%2F&esheet=51810116&newsitemid=20180522005673&lan=en-US&anchor=dimensionalresearch.com&index=3&md5=7527f625b97ba653ae6d84d335cb1f5b )をご覧ください。

■デル テクノロジーズについて
デル テクノロジーズは、企業がデジタルの未来を構築して IT 環境を変革し、最も重要な資産である情報を守るために不可欠なインフラストラクチャーを提供する企業が融合された、他に類のない卓越した企業ファミリーです。Fortune 500にランキングされている企業の98%から消費者まで、180か国にわたるあらゆる規模の企業およびお客様を対象にデル テクノロジーズは、エッジからコア、クラウドまでを網羅した業界で最も包括的かつ革新的なポートフォリオを提供します。

■デル株式会社について
デルは世界市場トップレベルのシェアを誇るエンドツーエンドのソリューション・プロバイダー、Dell Inc.の日本法人です。 総合 IT ソリューション事業 – パソコン・モバイル端末から基幹システムやクラウドの導入支援、セキュリティサービスに至るまで包括的な IT ソリューションを提供。http://www.dell.co.jp/

■DELL ロゴは、米国 Dell Inc. の商標または登録商標です。
■その他の社名および製品名は、各社の商標または登録商標です。
■記載内容は、2018年11月22日時点のものです。